シニア世代のリフォーム断熱・耐震・減築の3つの視点で考える、自立した暮らしのための家づくり
日本の平均寿命が延び、高齢化社会に突入するといわれています。少子化の影響もあり、自立した生活を維持することも大切になってきました。定年退職後の人生を充実したものにする住宅リフォームとは、どのようなものでしょうか。シニア層への住まい提案の仕方について考えてみました。
※本記事は2019年公開時点の情報です。その後の制度改正や仕様の変更により、現在の内容と異なる場合がございます。
住宅内の急激な温度変化によって引き起こされる「ヒートショック」の問題は広く認知され、高断熱化が健康被害を抑制し、快適に暮らすうえで有効であることが明らかになってきました。暖かい家で活動的に暮らすことは、自立した生活を担保し、医療費の削減にもつながります。また、あまり費用をかけられない場合には、日中を過ごすLDKや、温度差の大きい脱衣室・浴室のみといった「部分断熱リフォーム」もお勧めです。
断熱リフォームの際、建物をスケルトン(骨組みだけ)まで撤去するケースが多くありますが、その機会に土台・柱・梁などの構造体をチェックし、筋交い等の補強を行う耐震リフォームを同時に施工することがしやすくなります。特に、昭和56年以前の建物は耐震基準があいまいであったため、地震の多い日本では耐震性能を向上させておくと安心です。外壁などのリフォームの際にも、耐震ボード等の施工がお勧めです。壁体内部の傷みの原因となる防水のチェックも、忘れずに行うとより良いでしょう。
家族構成が変化し、身体能力の衰えで2階での生活に支障が出ているという声もあります。単身または二人暮らしでは今の家は広すぎるので、平屋でコンパクトに暮らしたいというニーズも少なくありません。維持管理の手間や費用を抑え、掃除が楽な平屋への「減築リフォーム」により、採光・通風が良くなるだけでなく、建物が軽くなることで耐震性やバリアフリー性能も向上します。
一般的に使いやすい間取りであり、耐久性・耐震性・断熱性が高い住宅にしておくことは、住宅の資産価値向上につながります。万一自宅を売却・賃貸とする際にも買い手・借り手がつきやすく、長期にわたり資産価値を維持しやすくなります。
弊社では、このようなシニア世代向けのリフォーム案件を数多く施工しており、実例もございますので、ぜひご覧ください。